一般的な審査基準
今では多くの金融機関が土・日で住宅ローンセンターを開催しています。
ネット上でも簡易審査を受けることも可能ですし、中には住宅ローンの比較サイトも存在します。
それらを利用していただければ、比較的容易に誰でも、自分の借入れ可能金額や年数などを把握することが出来ます。
厳密に言えば、審査基準は金融機関によって異なりますので、ここではごく一般的な説明にとどめておきます。
まず、いずれの金融機関も審査の際に精査するポイントは、物件の担保評価もさることながら、借入れ予定者の方の返済能力（＝属性）です。
項目としては、お勤め先・勤続年数・年収・自己資金・返済比率・保有資産・ご年齢・過去の融資に対する返済履歴などになります。
従来は勤続年数3年以上、自己資金（頭金）2割、返済比率20％以下、などが目安などとも言われていましたが、現在では金融機関によってだいぶ査定の仕方が変わってきました。
条件を満たせば、勤続年数はほとんど問わない金融機関もあれば、購入価格の100％プラスαの融資（諸費用ローン、リフォームローンなど）まで受けられる場合もありまず。
返済比率に関しては、ほとんどの金融機関で、35〜40％程度までみてもらえます。
最終的にはケースバケースですので、ご自分であきらめてしまう前に、金融機関に直接相談をすることをおすすめします。
ただし、あくまで無理なく出来る範囲に留めておくのが大前提です。
ご自分たちが、無理なく返済可能な金額から逆算をしてみることを、お忘れなく。
住宅ローン利用のテクニック
自分たちでは無理なく返済できる範囲であっても、何らかの諸事情で、一般的な融資承認が受けらないケースもあります。
その時の打開策として使える金融商品の選択肢がありますので、代表的なものをいくつかご紹介します。
「親子リレー」・・親から子へ2世代に渡って返済する方法。
「収入合算」・・親子、夫婦、婚約者などの収入を合わせて計算する方法。
「つなぎ融資」・・物件の引渡しとローン実行までの短期間融資を受ける方法。
「リフォームローン」・・リフォームをする前提で、物件価格とは別枠で融資を受ける方法。
「諸費用ローン」・・売買に関わる諸費用分を、物件価格とは別枠で融資を受ける方法。
そのほかにも、金融機関によっては、ローンの保証料が不要（新生銀行、ソニー銀行、神奈川銀行など）、団体生命信用保険料を銀行負担（三井住友銀行など）、預金残高分は無利息計算（東京スター銀行）、など非常に魅力的な商品がたくさんあります。
ご自身の将来にわたる返済計画に、もっともふさわしい商品を選んで下さい。